高齢化に伴い、医療品の売り上げが上がっていると思いきや、そうでもないらしい。
少し前のデータになりますが、矢野経済研究所によると、2010年のOTC（処方箋なしで購入できる一般医薬品）の市場規模は1％減と予測していました。

減少の原因は風邪薬で、本来は一番の売れ筋だったのですが、2009年比は5.2％でした。
その理由としては、新型インフルエンザの影響で、今までは市販薬で症状をごまかしてたのに、新型の流行以降、ちょっとした症状でも医療機関に行くようになったことが原因とされています。

また、新型インフルエンザ対策で手洗い、うがい、マスクを行うことによって、風邪を引かなくなり、風邪薬の売り上げ減少に影響しました。

OTCに限ってみれば減少傾向にありますが、医薬品全体からみると、実は増加傾向にあります。

そもそもOTCは処方箋なしで購入でき、薬としては効果があまり無く安価な商品で、製薬会社としては儲けは薄いです。

それに対し処方箋薬は、効果が高く副作用もあり危険性があり、また高価でもあるため、製薬会社にしたら儲けが出るいい商品です。

2009年の新型インフルエンザは弱毒性で、危険性は毎年流行っているモノに比べると、かなり低いはずなのにメディアなどで不安を煽っていました。

その結果、一般市民はちょっとした症状でも医療機関に行くようになり、医師に診断され、より高価な処方箋薬をもらい製薬会社の売り上げに貢献していました。

行政やマスコミなどが一丸となって、製薬会社の売り上げに貢献する仕組みが、ここでも出来上がっています。

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