昨今、医療費の増加に伴い、それを削減しようという動きが活発になっていますが、政府が無駄な医療を削っていく上では指針が必要になります。

削減が医療の成果に影響しないと証明できる科学的根拠がいますが、実はそのような根拠に基づき「無駄な医療」を列挙したものがすでに存在します。

米国医学会がまとめた「Choosing Wisely」である（7月14日付当サイト記事『「無駄な医療撲滅運動」の衝撃　医療費抑制も期待、現在の医療行為を否定する内容も』参照）。

前出自著では「Choosing Wisely」の内容を100項目にわたってまとめていますが、風邪に対してはあらゆる薬の処方は不要とされています。

風邪に薬が要らないというのは、医療の分野では長く常識であり、風邪薬への保険適用は変えられない悪弊でもありました。
日本感染症学会や日本化学療法学会はガイドラインで、風邪はほぼすべてウイルスを原因とするもので、抗菌薬は効かないとしています。

さらに、「Choosing Wisely」では解熱薬すら無用であるとしており、従来の科学的な根拠によると、薬を使っても使わなくても風邪の治療には影響ないとわかっています。

国としても、医療行為の成果につながらず、市販薬でも置き換わる薬に保険適用を続けていくわけにはいきません。
そうした判断の下で、これから風邪薬が保険適用外となっても不思議はないでしょう。

こういったことが、無駄な医療を抑制し真っ当な医療を行える環境が整うことに繋がっていくことを祈るばかりです。
（室井一辰／医療経済ジャーナリスト）

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