「障害」を「症」にDSM-5の新名称
日本精神神経学会は、米国で2013年策定された精神疾患の新診断基準DSM-5で示された病名の日本語訳を公表しました。
子供や不安に関する疾患では「障害」を「症」に改めるなど、差別意識を生まないように配慮した。
注意欠如・多動性障害（ADHD）は注意欠如・多動症に、性同一性障害は性別違和に変更し、アスペルガー症候群は単独の疾患としての区分はなくなり、自閉スペクトラム症に統合されました。
そもそも精神疾患は、客観的な生物学的検査により判断が出来ないため、診断は医師の曖昧な主観に委ねるしかない状況で、信憑性が低く不正確であると昔から世界中で指摘されています。
また、軽度の神経疾患とシンプルに深刻なモノとの明確な境界がなく、その境界は拡大を続けています。
こういった状況で製薬会社は、多くの疑陽性、不必要な治療を生み出し、マーケット利益のためにDSM定義を曖昧なままにし、概念をミスリードし、日々の生活問題まで未診断疾患と見なし、薬物で解決をしようと仕向けています。
その結果、過剰診断や健常な人にまで薬物を処方して依存症を生み出し、本当に治療が必要な人へ医療資源が行き難くなっています。
今回の改定で「障害」を「症」に変更することで、障害と病気の混同や誤解を誘発させ「病気だったら薬で治るんでは！」と思わせることで、更なる医療ビジネスに繋げようという意思を感じてしまいます。
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